ターム留学は、1学期または2学期（約3ヶ月〜6ヶ月）の期間、海外の高校に留学するプログラムです。多くの国が9月や1月に新学期が始まるため、同時期でのタイミングでの留学がおすすめですが、ご希望に応じて4月や7月にスタートすることも可能です。学期の開始に合わせて留学を開始することで、現地のクラスメートと同時にスタートでき、学習面や友人関係の構築がスムーズになります。
ターム留学は、日本での学業への影響を最小限に留めて留学体験を得る絶好の機会です。自分の目標や留学の目的に合わせて、適切な時期とプログラムを選びましょう。
高校生の1年留学とは、1年間にわたって海外の高校に通う留学プログラムです。語学力の向上や異文化理解を深めるために最適な選択肢です。留学開始時期は、留学先の国の新学期である1月もしくは9月に合わせるのが一般的です。英語力はもちろん、現地での成績もそれなりに求められるため、事前の準備や自分の希望や目標に合った学校選びが大切になります。学校のカリキュラムや課外活動の内容、地域の環境などを考慮して、留学先を決めましょう。
1年留学は、自分の視野を広げ成長する絶好の機会です。長期間の滞在により、日常会話から学術的な英語まで幅広く習得できます。また、異なる文化や価値観に触れることで、国際的な視野が広がります。
卒業留学とは、海外の高校に編入し卒業資格を取得するための留学プログラムです。異文化での学びを深めるだけでなく、国際的な大学進学やキャリア形成の基盤を築くために選ばれることが多いです。卒業留学は現地での単位取得が必要になるため、開始時期は留学先の国の新学期に合わせるのが一般的です。また、国によっては英検やその他の語学試験のスコアが求められます。卒業留学の場合は、中学を卒業したあとに直ぐ渡航する学生が多いですが、日本の高校から編入することも可能です。その場合は、現地でのカリキュラムに合わせ、学年をひとつ落としてスタートするケースや、卒業の年が1年遅れる事もあります。
学業成績や英語力、また希望する国により異なりますが、一般的なICCの高校留学生の例をご紹介します。
高校生の卒業留学は、自分の未来を大きく広げる貴重な経験です。数年に渡り海外で生活を送ることで、異なる価値観や国際的な視野を身につけられるのはもちろん、海外大学進学など、将来のキャリア選択も大きく広がります。
オーストラリアやニュージーランドでは新学期が1月に始まります。オセアニアに留学希望する学生の約5割がこの時期に留学をスタートします。特に1年間留学や卒業留学をスタートするのに最適です。
日本の新学期に合わせて短期留学（ターム留学）を開始するのに良い時期です。また、中学卒業後にオセアニアに卒業留学を希望する学生は、4月から留学を開始する学生も多いです。
夏休みを利用した短期留学に最適な時期です。特に北米の学校はこの時期にサマースクールを提供しています。オセアニアの高校にターム留学する場合も、日本の学校の影響が少ないため、おすすめです。
北米の多くの国で新学期が始まる時期です。カナダへの1年留学や卒業留学を始める学生は、ほとんどがこの時期に渡航する形になります。
年間を通じて複数回、留学開始可能な時期があります。詳しくはICCまでお気軽にお問い合わせください。
カナダ：2月/4月/7･8月/9月
オーストラリア・ニュージーランド：1月下旬～2月上旬／4月／7月
学生により留学開始に適した時期は異なるため、ICCでは留学個別相談で、具体的な開始時期を含めてご相談に対応しています。ただ、中学卒業と同時や、高校1～2年次に留学する学生さんが圧倒的に多いのが実状です。重要なことは年齢や学年よりも本人の意欲と保護者の理解が揃った時期であることです。
ICCの高校留学では、1年間留学か卒業留学を選ぶことができます。また「本当は卒業をしたいけれど、少し自信がない…」という学生には、1年間留学でスタートし、途中で卒業留学に変更することも可能です
地域や、学校により留学費用の差がありますが、目安は次の通りです。
＊2024年6月現在
入学金・学費・制服・教材費等の学校関連費用、44週分のホームステイまたは学生寮費用（食費含む）、留学サポート費用
渡航費、海外留学傷害保険料、ビザ申請料、交通費、通信費、お小遣い等の個人的費用
＊海外留学傷害保険料、渡航費用、お小遣い等の個人的費用が別途必要です。
＊留学費用は、留学地域、入学校、為替レート等の条件により変動します。
文部科学省が推奨するトビタテ留学JAPANといった制度で、短期留学、1年留学の学生さんの費用を援助するプログラムがあります。残念ながら、卒業までの長期高校留学の奨学金制度はほとんどありませんが都道府県や市、町などの自治体によると独自に留学支援制度を整備しているところもあるようです。また、教育ローンについては、国民生活金融公庫や個別の金融機関が取り扱っています。
